安寄り後に下げ続け半年線を割り込む
台湾株は30日に売り圧力が全面に広がり、加権指数は46139.79ポイントで寄り付き、288.54ポイント安でこの日の高値をつけた後はじり安となり、取引時間中には一時1642ポイント急落し、安値は44726.26ポイントまで下落し、高安差は1413.53ポイントに達した。引けにかけて下げ幅はやや縮小したものの、終値は依然1156.5ポイント安の2.49%下落となる45211.83ポイントで、4.5万ポイント台を回復したものの半年線を割り込み、売買代金は約8792.57億台湾元だった。
1600超が下落し主力株が軟調
個別銘柄は値上がりが少なく値下がりが多く、この日の値上がりはわずか222銘柄、値下がりは1647銘柄に達し、ストップ高とストップ安はいずれも18銘柄で、売り圧力は大型主力株だけでなく中小型株にも広がった。主力株は総じて軟調で、TSMCは45台湾元安の1.86%下落となる2370台湾元で引け、1日の売買代金は701.81億台湾元で市場首位だった。メディアテックは3915台湾元で3.21%下落、デルタ電子は9.8%下落しストップ安の1335台湾元で引けた。
電子・メモリー株に圧力
その他の電子株では、UMCは111.5台湾元で3.46%下落、国巨*は7.55%下落の502台湾元、台光電子は6.69%下落の4675台湾元、欣興電子は4.9%下落の989台湾元で引けた。メモリー株も同様に圧力を受け、南亜科技は454.5台湾元で4.72%下落した。出来高では、アクティブ型の中信台湾収益が約128.7万口で首位となり、群益台湾加権正2が約66.5万口、元大台湾50正2が約39.9万口となり、相場が動揺する中でレバレッジ型およびアクティブ型ETFの取引が依然として活発だったことを示した。
外資は2日連続売り越し、先物も売り増し
三大法人の売買では、外資および中国本土系資金が1124.67億台湾元を大幅に売り越し、2営業日連続の売り越しで台湾株史上7番目の外資1日売越額となり、市場の主な売り圧力となった。自営商は自己売買で38.4億台湾元、ヘッジ取引で475.3億台湾元を売り越し、合計513.7億台湾元の売り越しとなった。外資は現物市場で大規模に資金を引き揚げただけでなく、先物市場でも売り持ちを増やし、この日の台湾指数先物のネットショートは2719口増えて92241口となり、現物・先物ともに弱気に傾いた。一方で投信は買い支えを続け、この日も239.93億台湾元を逆張りで買い越し、14営業日連続の買い越しとなったが、外資と自営商の巨額の売りを吸収しきれず、三大法人合計で1398.44億台湾元の売り越しとなった。
今週は乱高下、焦点は下げ止まりの兆し
台湾株は今週、乱高下の展開となり、28日には939.35ポイント急騰したものの、29日には667.25ポイント下落し、この日はさらに1000ポイント超の急落となり、半年線を割り込んだほか、一時は4.5万ポイントの節目も割り込んだ。外資の現物売りが続き、先物の売り持ちが9.2万口を超える中で、来週に下げ止まり反転できるかは、外資の売り圧力が和らぐか、そしてTSMCなど大型主力株が先行して下げ止まれるかが焦点となる。