米株急落が重しとなり台湾株は安く寄り付く
米国株式市場が引けにかけて全面安となり、特にハイテク株の売り圧力が重かった影響で、台湾株は6日の寄り付きで激しい売りに見舞われた。加権指数は38915.76ポイントで寄り付き、前営業日比2658.96ポイント安、下落率約6.40%となった。日中安値はさらに37837.05ポイントまで下落し、前引け比3737.67ポイント安、下落率8.99%に達し、市場の売り圧力は明らかに高まった。
日中の高安差は1000ポイント超
台湾株のこの日の寄り付きと高値はともに38915.76ポイント、安値は37837.05ポイントとなり、日中の高安差は1078.71ポイントに達した。前営業日の加権指数の引け値は41574.72ポイントで、米ハイテク株の急落を受けて寄り付きから大幅な調整圧力に直面し、日中に下げ幅を拡大し続けたことを示している。
大型電子株がそろって軟化
大型株の動向では、TSMCが215元安の2025元となり、下落率9.6%となった。メディアテックは345元安の3115元となった。鴻海精密は22元安の213元となった。三大大型電子株がそろって軟化し、加権指数の下げを加速させ、半導体および大型株への売り集中も反映した。
半導体サプライチェーンのムードは慎重
前営業日5日の米株を振り返ると、ナスダック総合指数は5.52%急落し、フィラデルフィア半導体指数は12.25%暴落、TSMCADRも大幅に下落し、台湾の半導体およびAIサプライチェーンへの投資ムードを悪化させた。注目すべきは、台湾株の52週高値が49968.92ポイントであり、この日の日中安値は同高値から約24.28%下落した水準となる。市場は今後、大型株が下げ止まれるかどうか、ならびに及び出来高やストップ安銘柄数が拡大し続けるかに注目する。投資には必ずリスクが伴い、利益も損失も生じうる。申込み前には目論見書をよく読み、正しい投資観念を持ってリスク低減に努めるべきである。